修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

人文学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、修了資格を満たした者に、課程の修了を認定し、学位を授与します。 人文学研究科博士前期課程が授与する学位は、人文諸学に関する深い学識と幅広い理解を基盤とし、日本及び世界で活躍できる研究者・高度専門職業人であること、及び、高い言語能力と優れた異文化理解力を兼ね備え、国際社会及び地域社会の諸問題に対応できる人材であること、そして、「専門分野の研究方法に基づき、文献や資料を収集・分析し、そこから必要な情報を抽出し研究に活用する能力」、「自ら課題を発見し、研究のテーマを設定する力」、「確かな論理的思考力と豊かな文章表現力とプレゼンテーション力」、「国際的に活躍できる高い異文化理解能力と言語運用能力」、「現代社会が直面する諸問題に専門分野の知見に基づき対応できる能力」、「社会に人文学の叡智を還元できる能力」を備えていることを証します。

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

人文学研究科博士前期課程の修了要件は、原則として2年以上在学し、所定の授業科目を履修して、合計30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び試験に合格することです。

(3) 修士学位論文の審査基準

修士論文の審査及び試験は、主指導教員を含み、かつ教授1名を含む、合計3名以上の教員で組織された学位審査委員会で行います。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

人文学研究科博士前期課程では、「修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」に掲げる資質や能力を身につけた人材を育成するため、以下の方針に基づいてカリキュラムを編成します。

①

研究科共通科目、専門分野（基礎・発展）の講義・演習を通して、専門知識、資料分析能力、異文化理解力、並びに高い言語運用能力を身につけます。

②

これらの知識や能力について、小論文や筆記試験、口頭発表、討議への貢献度など、各授業において定める方法によって単位認定を行います。

③

1年次の修士論文構想発表会、2年次の中間発表会で修士論文の進捗状況を発表し、高度な専門性を備えた修士論文を完成する力を身につけます。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

人文学研究科博士前期課程では、養成する人材像とディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーを踏まえ、次のような資質や能力を備えた人を、入学者として選抜します。

1)

人文学の研究を通して世界の諸課題に取り組む強い意欲

2)

人文学各分野の研究に必要とされる基礎的学力及び専門的知識と言語能力

3)

研究対象を論理的、実証的に考察し、その成果を的確に論述できる能力

　　　　　　

(2) 選抜の基本方針

アドミッション・ポリシーに適合した人材を選抜するため、筆記試験および口述試験の結果と提出書類を総合的に判断し選抜を行います。「人文学各分野の研究に必要とされる基礎的学力及び専門的知識と言語能力」については主に筆記試験で、「研究対象を論理的、実証的に考察し、その成果を的確に論述できる能力」については主に研究計画書で判定します。また、人文学の研究を通して世界の諸課題に取り組む強い意欲や人文知を社会に還元したいという意欲を持っているかどうかについても、主に口述試験で判定を行います。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

教育発達科学研究科博士前期課程は、以下の示す資質・能力等を備え、修了資格を満たした者に、課程の修了を認定し、学位を授与します。

「教育科学および心理発達科学における理論と方法を考究することにより、教育と人間発達の諸課題に対する高度な専門的知見と卓越した研究遂行能力を有する」
「人間と社会の諸問題に絶えず関心をよせ、勇気と熱意をもって向き合い、問題解決のために協働的に取り組むことができる」
「社会的正義の感覚を有し、人類と社会の調和的発展とウェルビーイングに貢献できる」

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

博士前期課程の修了要件は、原則として、課程に2年以上在学し、専攻によって定められた履修基準に従って30単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士学位論文の審査および口述試験に合格することです。

(3) 修士学位論文の審査基準

申請者の修士学位論文の提出資格について、研究科委員会において認定した後、審査委員会において、教育科学あるいは心理発達科学の学術的な専門的知識と研究遂行能力を厳正に審査し、合格と認められた者に、修士（教育学、教育、心理学、臨床心理学）の学位を授与します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

教育発達科学研究科博士前期課程では、「修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」に掲げる資質や能力を備えた人材を育成するために、以下の方針に基づいてカリキュラム（教育課程）を編成します。

①

各専攻各コースの必修科目と選択必修科目により、教育科学および心理発達科学の専門知識、また基礎的、応用的な理論と研究方法に関する専門的な技術を身につけます。

②

各専攻各コースの専門科目により、人間と社会の諸問題、人間発達の諸課題についての知識と理解を深め、それらに対する卓越した研究遂行能力と問題解決能力を身につけます。

③

各専攻各コースにおけるそれぞれの科目群の中に、講義、演習、実験演習、実習、調査研究などの多様な形態の授業を配置し、自主性、専門性、応用力、課題解決能力等を涵養します。また、学術交流セミナーやワークショップなどの機会を提供します。

④

これらの知識や能力について、小論文や筆記試験、口頭発表、討議への貢献度など、各授業で指定された方法によって評価し単位認定を行います。

⑤

教育と人間発達に関する諸問題についての専門的知見と研究遂行能力を基盤に、「修士論文」の指導を行うとともに、同時に、上記の知識と能力、さらには社会的正義の感覚と問題解決のための協働的な姿勢が身についていることを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

本研究科は、人間の成長発達と教育をめぐるさまざまな問題を研究の対象とする、教育科学および心理発達科学における理論と方法を考究することによって、教育と人間発達の諸課題に対する高度な専門的知見と卓越した研究遂行能力を有し、人間と社会の諸問題に絶えず関心をよせ、勇気と熱意をもって向き合い、問題解決のために協働的に取り組むことのできる人材、さらには、社会的正義の感覚を有し、人類と社会の調和的発展とウェルビーイングに貢献できる人材の育成を目的としています。
上記の目的を理解したうえで本研究科への入学を志望する者には、次のような資質や能力を有することが求められます。

教育科学専攻

1）

教育科学、また隣接する経験諸科学に関する高度な専門的知識とリサーチスキルを身につけるために必要な基礎的学力

2）

論理的批判的思考力と判断力、協働的コミュニケーション能力、科学的探究の精神と熱意

3）

先端的な教育科学研究を先導し、教育と人間発達の諸課題に意欲的に取り組もうという姿勢

心理発達科学専攻

1）

心理発達科学に関する高度な専門的知識とリサーチスキルを身につけるために必要な基礎的学力

2）

論理的批判的思考力と判断力、協働的コミュニケーション能力、科学的探究の精神と熱意

3）

先端的な心理発達科学研究を先導し、教育と人間発達の諸課題に意欲的に取り組もうという姿勢

(2) 選抜の基本方針

教育科学専攻

一般コース（アカデミック・ディグリー・プログラム）

教育科学、また隣接する経験諸科学に関する高度な専門的知識とリサーチスキルを身につけるために必要な学力、論理的批判的思考力と判断力、協働的コミュニケーション能力、科学的探究の精神と熱意、先端的な教育科学研究を先導し、教育と人間発達の諸課題に意欲的に取り組もうという姿勢を評価するために、これまでの研究成果と入学後の研究計画に関する書類審査、口述試験及び外国語試験を実施します。

高度専門職業人養成コース（プロフェッショナル・ディグリー・プログラム）

教育科学、また隣接する経験諸科学に関する高度な専門的知識とリサーチスキルを身につけるために必要な学力、論理的批判的思考力と判断力、協働的コミュニケーション能力、科学的探究の精神と熱意、先端的な教育科学研究を先導し、教育と人間発達の諸課題に意欲的に取り組もうという姿勢を評価するために、これまでの研究成果、社会人としての経験、と入学後の研究計画に関する書類審査、口述試験及び外国語試験を実施します。

心理発達科学専攻

一般コース

心理発達科学に関する高度な専門的知識とリサーチスキルを身につけるために必要な学力と論理的批判的思考力と判断力を評価するため、これまでの研究成果と進学（入学）後の研究計画について書類による提出を求めるとともに、筆記試験を実施します。また、協働的コミュニケーション能力、科学的探究の精神と熱意および先端的な心理発達科学研究を先導し、教育と人間発達の諸課題に意欲的に取り組もうという姿勢を評価するため、口述試験を実施します。

高度専門職業人養成コース

心理発達科学に関する高度な専門的知識とリサーチスキルを身につけるために必要な学力と論理的批判的思考力と判断力を評価するため、これまでの研究成果と進学（入学）後の研究計画について書類による提出を求めるとともに、筆記試験を実施します。また、協働的コミュニケーション能力、科学的探究の精神と熱意および先端的な心理発達科学研究を先導し、教育と人間発達の諸課題に意欲的に取り組もうという姿勢を評価するため、口述試験を実施します。

海外学位取得者特別選抜

心理発達科学に関する専門的知識と知見および、特定の専門領域における研究遂行能力と論理的批判的思考力と判断力を評価するため、これまでの研究成果と入学後の研究計画について書類による提出を求めます。また、協働的コミュニケーション能力、科学的探究の精神と熱意および心理発達科学研究を先導し、教育と人間発達の諸課題に意欲的に取り組もうという姿勢を評価するため、口述試験を実施します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

法学研究科(総合法政専攻)博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、修了要件を満たした者に、課程の修了を認定し、修士の学位を授与します。

研究者養成コース

次世代の日本の法学・政治学の研究を担う人材となるべく、

(1)

法学・政治学に関する広い視野と深い専門的知識、外国の理論および制度、隣接する学問分野等に関する知見を修得する。

(2)

多角的な視点から創造的な研究を行い、その成果を高い理論性および実証性を備えた論文にまとめることができる研究能力を身につける。

応用法政コース

高度な専門的知識を有して社会の中核を担う人材となるべく、

(1)

高度な専門性が求められる職業を担うための深い学識を修得する。

(2)

職業経験を踏まえ、あるいは、将来の社会人としての活動を念頭に置きつつ、自主的に問題を発見し、独自の着想、調査に基づいて解決する方向を探る能力を身につける。

国際法政コース

高度な研究能力を備えて近代法整備や国際社会の中核を担う人材となるべく、

(1)

母国の法や政治に関わる実務的・理論的課題につき、明確な問題設定を行う能力を身につける。

(2)

比較法学的・比較政治学的手法を用いて、あるいは、国際文書・国際機関の実行等の分析に基づいて解決する方向を探る能力を身につける。

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

法学研究科（総合法政専攻）博士前期課程では、原則として2年以上在学し、30単位以上を修得し、かつ、修士論文を提出して審査・試験に合格し、教育目標に掲げる人材であると証される者に、修了を認定し、修士（法学・現代法学・比較法学）の学位を授けます。修得すべき30単位には、研究者養成コースの場合は自己の専門分野に属する授業科目8単位以上が、応用法政コースの場合は指導教員による個別の研究指導に基づく特別研究ⅠおよびⅡの8単位が、国際法政コースの場合は特別研究ⅠおよびⅡの8単位に加え、基本的な研究技法・作法を学ぶ研究方法論の2単位が、それぞれ含まれていることを必要としています。

(3) 修士学位論文の審査基準

研究者養成コース

修士（法学）の修士論文については、広い視野からの精深な学識を基礎として、自らの専攻分野における研究能力が実証される論文であることを、審査基準としています。

応用法政コース

修士（現代法学）の修士論文については、広い視野からの精深な学識を基礎として、高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力が実証される論文であることを、審査基準としています。

国際法政コース

修士（比較法学）の修士論文については、広い視野からの精深な学識を基礎として、主として比較法学的・比較政治学的手法によりながら、自らの専攻分野における研究能力または高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力が実証される論文であることを、審査基準としています。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

法学研究科(総合法政専攻)博士前期課程は、「学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)」に掲げる資質・能力等を身につけた人材を育成するため、以下の方針に基づいて教育を実施します。

各授業科目のシラバスに示された、筆記試験、レポート、口頭発表、討議への貢献度等の成績評価方法によって、単位の認定を行うとともに、「修士論文」の指導・審査によって、上記資質・能力等が身についたことを厳格に判定します。

研究者養成コース

(1)法学・政治学に関する広い視野と深い専門的知識、外国の理論および制度、隣接する学問分野等に関する知見を修得させるために、各専門科目の「基礎研究」を1年次に配置し、(2)多角的な視点から創造的な研究を行い、その成果を高い理論性および実証性を備えた論文にまとめることができる研究能力を身につけさせるために、学年進行に応じて、各専門科目について深く学ぶ「研究」や、多角的な視点から現代的問題について検討する「総合研究」を配置します。
また、法学研究科他専攻、他研究科、法学部、他学部の授業科目についても、研究遂行上の必要性、有益性があると認められる場合には、履修して単位を修得することを認めます。

応用法政コース

(1)高度な専門性が求められる職業を担うための深い学識を修得させるために、各専門科目の「基礎研究」を1年次に配置し、(2)職業経験を踏まえ、あるいは、将来の社会人としての活動を念頭に置きつつ、自主的に問題を発見し、独自の着想、調査に基づいて解決する方向を探る能力を身につけるために、学年進行に応じて、各専門科目について深く学ぶ「研究」や、多角的な視点から現代的問題について検討する「総合研究」、指導教員による研究指導を受けつつ特定のテーマについて深く掘り下げて研究する「特別研究」を配置します。
また、法学研究科他専攻、他研究科、法学部、他学部の授業科目についても、研究遂行上の必要性、有益性があると認められる場合には、履修して単位を修得することを認めます。

国際法政コース

(1)母国の法や政治に関わる実務的・理論的課題につき、明確な問題設定を行う能力を身につけさせるために、「研究方法論」を1年次に配置し、(2)比較法学的・比較政治学的手法を用いて、あるいは、国際文書・国際機関の実行等の分析に基づいて、問題解決の方向性を探る能力を身につけさせるために、学年進行に応じて、日本をはじめ外国の法律について学ぶ入門的、基礎的な講義・演習科目、複数の外国法を比較法的観点から学ぶ講義・演習科目、各専門科目について深く学ぶ「研究」や、指導教員による研究指導を受けつつ特定のテーマについて深く掘り下げて研究する「特別研究」を配置します。
また、複雑化し価値の多元化が進んだ現代社会において、問題解決に向けて積極的に寄与し国際的発信を行う能力、具体的には、共同研究を組織運営できる能力、海外で専門的な研究発表や質疑応答ができる能力、英語で質の高い論文や調査報告書をまとめる能力、国際的な人脈を形成する能力、海外で専門的なインターンシップに従事する能力、国際的な舞台でリーダーシップを発揮する能力等を培うことを目的とする、「共同研究実習」や「プロジェクト・マネジメント」等の実習・演習科目を配置し、そうした能力の獲得を目指す者が受講できるようにします。
さらに、各国の留学生らと日本人学生らとの「学び合い」を目的とする「比較法政演習(PSI)」を配置し、受講者らが、国際的な友人関係を構築しつつ、自主的にテーマを設定して教え合い、学び合う演習を実践できるようにします。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

法学研究科（総合法政専攻）博士前期課程は、法学・政治学の総合的かつ高度の専門知識を修得することを通じて、研究者をはじめとする高度の専門性が求められる職業を担っていくことを目指し、かつ、そのために必要となる以下の資質や能力を備えた人を、国内外に求めます。

1)

法学・政治学に関する専門的知識

2)

研究者養成コースにおいては、外国語文献の読解能力および「知の共同体」の一員として学問研究を支え、学問の新たな地平を切り拓くという気概をもって研究に専心する意欲と能力

3)

応用法政コースにおいては、高度の専門性が求められる職業を担っていく意欲と能力

4)

国際法政コースにおいては、高度な研究能力を備えて近代法整備や国際社会の中核を担っていく意欲と能力

(2) 選抜の基本方針

研究者養成コース

法学・政治学に関する専門的知識や外国語文献の読解能力を問う筆記試験と、「知の共同体」の一員として学問研究を支え、学問の新たな地平を切り拓くという気概をもって研究に専心する意欲と能力を確認するための口述試験を組み合わせて、総合的な方法により評価します。

応用法政コース

法学・政治学に関する専門的知識を問う筆記試験と、高度の専門性が求められる職業を担っていく意欲と能力を確認するための口述試験を組み合わせて、総合的な方法により評価します。

国際法政コース

法学・政治学に関する専門的知識をもち、高度な研究能力を備えて近代法整備や国際社会の中核を担っていく意欲と能力を、志願書等に照らしながら、口述試験により評価します。

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修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

経済学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、課程の修了が認定された者に、学位を授与します。

「経済学・経営学の先端研究を理解し、その学術的な手法を有する」
「現代の企業や経済社会の諸課題を分析・研究し、解決するための応用能力、研究能力および政策提言能力を有する」

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

履修科目の単位（30単位以上）を取得し、原則として二年間指導教員による研究指導を受け、修士論文審査に合格することが学位取得の前提たる必要要件となります。

(3) 修士学位論文の審査基準

学位審査申請にあたっては、指導教員がその内容について事前評価を行ったのち、正式な申請を認めます。その後、論文審査委員会において経済学・経営学領域の専門知識、研究能力等を厳正に審査し、合格と認めた者に、修士（経済学）の学位を授与します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

ディプロマ・ポリシーに定められた人材を育成するために、経済学研究科のカリキュラムは、次の3つの指針にしたがって編成しています。

1.

専攻（専門）分野における研究成果および学術的研究手法を修得し、研究能力を身につけるために、経済学や経営学の既存研究を網羅的に学習する基礎科目と、より発展的な研究を学習する専門科目を設定する。

2.

独自に問題を設定し解決する能力を修得し、応用能力を身につけるために、自主性・専門性の高い演習を設定する。

3.

研究課題を発見したり、研究成果を発信したりする能力を身につけるために、セミナーやワークショップなど学術交流の機会を設ける。

指導教員は学生の専攻分野の知識の修得、および修士論文の作成に関して指導と助言を行います。なお、経済学研究科は、学生の多様性やニーズに配慮し、実務家教員や産学連携による実践的な講義や英語のみで修了要件を満たすことができるカリキュラムも提供しています。

上記の学習による成果の評価は、レポート、筆記試験、口頭発表など、各授業においてシラバスで定める方法により、上記で掲げた能力が身についたことを確認し、単位認定を行います。
また、修士論文の指導を通じて、DPで掲げた能力が身についたことを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

優れた政策提言能力と卓越した倫理観を持つ経済人育成のために、基礎的な語学力、基本的な問題分析能力をもつ学生の入学を希望します。

(2) 選抜の基本方針

専攻分野の十分な基礎的知識と英語能力、経済学に対する知的探究心ないし現実の経済社会に対する問題意識を持つ者を選抜します。
外国語試験を課す試験区分では、英語能力については証明する書類をもって試験とし、基本的な問題分析能力および関連する資質については学科試験と面接による評価を行います。外国語試験を課さない区分では、英語能力と基本的な問題分析能力および関連する資質を面接によって評価します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

情報学研究科博士前期課程は、以下の基準にそった学力及び資質・能力等の修了資格を満たした者に、修了を認定し、学位を授けます。
情報学研究科博士前期課程の学位は、情報科学技術に関する最新の知識に加えて、自然・人間・社会等の実世界についての深い理解をもち、情報科学技術と実世界を繋いで、価値創造をデザインし、それを実世界で実現していくことが出来る次の3つの資質・能力を備えた高度情報職業人であることを証します。

1)

データ・サイエンス、数理科学、複雑系科学の手法を駆使し、シミュレーションを通して自然や社会などの実世界を情報学の視点から統一的に理解し、問題解決に結びつけることができる

2)

人間の意思決定プロセスの理解に基づき、情報社会における組織や制度の設計等を通して、情報科学技術を価値創造に結びつけることができる

3)

最新の情報科学技術の知識と人間・社会に関する理解を通して情報社会の安全性、快適性の向上に資する知能情報システムを創造できる

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

情報学研究科では、博士前期課程の修了要件は、原則として課程に2年以上在学し、専攻ごとの履修基準に従って合計30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格することです。

(3) 修士学位論文の審査基準

学位審査申請にあたっては、まず所属する専攻においてその内容について事前評価を行ったのち、正式な申請を認めます。その後、論文審査会において、情報学領域の専門知識、研究能力、国際的なコミュニケーション能力等を厳正に審査し、合格と認められた者に、修士（情報学）の学位を授与します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

情報学研究科博士前期課程では、「修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」で掲げた高度情報人材に共通した3つの資質と高度な専門性とを兼ね備えた人材を育成するため、下記のような専攻をまたいで開講される「共通科目」および「実践的教育科目」と、専攻ごとの「主専攻科目」および「研究指導」との二本建てで教育課程を編成し、研究指導の成果として、修士学位論文の提出を求めます。

(i)

共通科目：情報学研究科博士前期課程の修了生が共通して必要とする知識を身につけるための科目

(ii)

実践的教育科目：インターンシップなどの実社会での経験を通して教育を受けることを目的とした科目

(iii)

主専攻科目：学生が所属する専攻ごとの専門性を身につけるために開講される科目

(iv)

研究指導：広い見識を備えた情報学研究者として成長できるよう指導する科目

「共通科目」「実践的教育科目」「主専攻科目」では、レポート、筆記試験、口頭発表など、各授業においてシラバスで定める方法により、単位認定をおこなうとともに、「修士論文」の指導を通じて、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）で掲げた能力が身についたことを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

情報学研究科は、情報学の新しい地平を開拓できる人材のみならず、情報学を駆使して、新しい価値の創造、課題の発見と解決、情報社会の基盤的仕組みの構想・設計などを先導できる人材、あるいは、企業や政府機関・国際機関等の組織を情報の観点からマネジメントできる人材、情報学を用いて科学の諸分野で活躍できる研究者を養成することを目標としています。そのため、このような人材養成の基盤となる次のような資質を持った多様なバックグラウンドを持つ学生を、幅広く対象として入学者選抜します

1)

高度な情報学の知識とスキルを身につけるために必要な、情報学ないし関連諸科学の十分な学力とスキルを有していること。

2)

情報の観点から世界を理解し、情報技術を駆使して諸科学を革新しようとする意欲を有し、そのための基礎的研鑽を十分に積んできていること。

3)

社会の抱える問題と未来の社会像について問題意識をもち、情報学を用いて問題を解決し価値を創造しようとする意欲を有し、そのための基礎的研鑽を十分に積んできていること。

4)

社会と調和し、社会に価値をもたらす情報技術を創造しようとする意欲を有し、そのための基礎的研鑽を十分に積んできていること。

5)

情報学の研究及び実践を通じて社会において先導的役割を果たすのに必要な、責任感、発想力、コミュニケーション能力を有していること。

(2) 選抜の基本方針

情報学研究科が求める上述の5つの資質のうち、1）と5）は情報学研究科の全ての学生に求められる基礎的な資質です。それ以外の3つの項目は、情報学研究科の6つの専攻のいずれかに深く関わっています。2）は数理情報学専攻と複雑系科学専攻、3）は社会情報学専攻と心理・認知科学専攻、4）は情報システム学専攻と知能システム学専攻に入学を希望する者に主として求められる資質です。これらの資質を備える多様な人材を国内外を問わず幅広く求めており、各専攻において、入学者受入れの方針に基づき、提出書類（英語外部試験成績を含む)、筆記試験、口頭試問等により、総合的に判断して選抜します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

理学研究科博士前期課程では、以下に示す資質・能力等を備え、修了資格を満たした者に、課程の修了を認定し、学位を授与します。

• 自然科学に対する幅広い知識とともに、各専門分野における専門基礎知識を有する。
• 社会の様々な分野で貢献することができる。
• 様々な自然現象を理解しようとする強い意欲と理学的思考能力を備えている。
• 研究遂行能力並びに研究発信力を併せ持つ。

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

博士前期課程を修了するためには、原則として2年以上在学し、専攻が定めた所定の修了要件単位数30単位以上を修得した上で、修⼠論文の審査に合格することが必要です。

(3修士学位論文の審査基準

 論文審査会において修士論文の内容について評価を⾏い、⾃然科学に関する幅広い知識とともに、各コースの専⾨基礎知識、研究遂⾏能力、プレゼンテーション能力等を厳正に審査します。その結果、合格と認められた者に、修士（理学）の学位を授与します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

様々な自然現象を理解しようとする強い意欲や理学的思考能力、自然科学に対する幅広い知識とともに、各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力並びに研究発信力を涵養するため、以下の教育課程を提供する。さらに、研究指導や学生の修得度を証するために修士学位論文 の提出を課する。

• 理学専攻の大学院生に求められる共通的素養を養うとともに、新たにトランスファラブルスキル教育を実施するため、大学院教養教育科目群を設置する。 博士前期課程の学生は、大学院教養科目群において、自然科学に対する幅広い知識を修得する。
• 国際舞台で活躍するために必要な国際性と、英語で自信を持って主張、交渉、議論できる語学力を育成し、世界へ踏み出す勇気に溢れる人材を育てるため、国際教育科目群を設置する。
• アカデミック・イノベーションで必要とされる、「膨大な情報」を読み解くためのデータ解析能力の育成を行うため、データサイエンス科目群を設置する。
• 理学教育が伝統的に培ってきた堅牢で論理的思考に根ざした知識を幅広く習得させるため、分野横断科目群を設置する。
• 「知のプロフェッショナル」としての高度な専門能力を育成し、質の高い先端研究を実施するための深い専門性を持った人材を育成するため、先端専門講義科目群を設置する。
• それぞれの科目群の中に、講義、演習、実験及び実習などの多様な形態の授業を配置する。
• 本専攻でカバーしていない研究分野に従事する講師を学外から招待する集中講義を実施する。
• 各科目の学習成果は、定期試験、レポート、セミナー発表、演習・実験成果など、シラバスで定める方法により評価する。
• 所属する研究室において最前線の研究活動に携わる機会を設け、学生の基礎学力と研究遂行能力を養成する。
• 日本人や外国人留学生が受講できる、英語での講義や研究室セミナーを開講する。
• 修士学位論文の指導を通じて、ディプロマポリシーに示した資質・能力が身についたことを確認する。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

自然科学に関する確かな基礎学力を持ち、自然の理の探求と解明に挑むため、チャレンジ精神に満ちあふれ、瑞々しい創造力をもつ人を受け入れます。

(2) 選抜の基本方針

筆記試験と面接試験などにより自然科学の基礎学力、自然科学への興味、自然科学研究の遂行に必要な資質を測り、下記の選抜方針の複数もしくはいずれかに該当する者を選抜します。選抜試験は、大学で学んだ専門分野にとらわれず、国内外から優秀な人材を幅広く募集するため、学生、社会人、留学生を対象に、年複数回実施します。

(1)

自然科学に関する基礎学力が保証され、外国語（英語）習得度が一定の水準を満たした者

(2)

自然界を貫く真理の探求に望むため、チャレンジ精神に満ちあふれ、瑞々しい創造力をもち、研究する強い意思を持った者

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修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

理学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、修了資格を満たした者に、課程の修了を認定し、学位を授与します。

素粒子宇宙物理学専攻

• 自然を貫く物理法則を理解しようとする強い意欲と物理的思考能力を有する
• 自然科学に対する幅広い知識とともに、素粒子物理学、宇宙物理学あるいは宇宙地球系物理学の各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力ならびに研究発信力を併せもち、社会の様々な分野で大きく貢献できる

物質理学専攻（物理系）

• 自然を貫く物理法則を理解しようとする強い意欲と物理的思考能力を有する
• 自然科学に対する幅広い知識とともに、物性物理学や生物物理学の各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力ならびに研究発信力を併せもち、社会の様々な分野で大きく貢献できる

物質理学専攻（化学系）

• 物質や自然の理を解き明かそうとする知的好奇心に満ち、自由な発想と柔軟な思考力を有する
• 新物質と新物性を開拓し、物性や自然の理を解明するための専門性と独創性をもつ
• 自然科学に対する幅広い知識とともに、化学の各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力ならびに研究発信力を併せもち、社会の様々な分野で大きく貢献できる

生命理学専攻

• 生命現象の原理を解き明かそうとする知的好奇心に満ち、自由な発想と柔軟な思考力を有する
• 研究活動を遂行することにより、未知の生命現象を解明するための専門性と独創性をもつ
• 自然科学に対する幅広い知識とともに、生命科学の各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力ならびに研究発信力を併せもち、社会の様々な分野で大きく貢献できる

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

素粒子宇宙物理学専攻

博士前期課程を修了するためには、原則として2年以上在学し、講義や演習科目などに関して専攻が定めた所定の修了要件単位数30単位以上を修得した上で、修士論文の審査に合格することが必要です。

物質理学専攻（物理系）

博士前期課程を修了するためには、原則として2年以上在学し、講義や演習科目などに関して専攻（物理系）が定めた所定の修了要件単位数30単位以上を修得した上で、修士論文の審査に合格することが必要です。

物質理学専攻（化学系）

博士前期課程を修了するためには、原則として2年以上在学し、講義や演習科目などに関して専攻（化学系）が定めた所定の修了要件単位数30単位以上を修得した上で、修士論文の審査に合格することが必要です。

生命理学専攻

博士前期課程を修了するためには、原則として2年以上在学し、講義や演習科目などに関して専攻が定めた所定の修了要件単位数30単位以上を修得した上で、修士論文の審査および試験に合格することが必要です。

(3) 修士学位論文の審査基準

素粒子宇宙物理学専攻

論文審査会において修士論文の内容について評価を行い、自然科学に関する幅広い知識とともに、素粒子物理学、宇宙物理学あるいは宇宙地球系物理学の専門基礎知識、研究遂行能力ならびにコミュニケーション能力等を厳正に審査します。その結果、合格と認められた者に、修士（理学）の学位を授与します。

物質理学専攻（物理系）

論文審査会において修士論文の内容について評価を行い、自然科学に関する幅広い知識とともに、物性物理学あるいは生物物理学の専門基礎知識、研究遂行能力ならびにコミュニケーション能力等を厳正に審査します。その結果、合格と認められた者に、修士（理学）の学位を授与します。

物質理学専攻（化学系）

論文審査会において修士論文の内容について評価を行い、自然科学に関する幅広い知識とともに、化学分野の専門基礎知識、研究遂行能力、論理的思考力、研究発信能力等を厳正に審査し、合格と認められた者に、修士（理学）の学位を授与します。

生命理学専攻

修士号の学位審査申請にあたっては、指導教員および副指導教員がその内容について事前評価を行ったのち、正式な申請を認めます。その後、論文審査会において、自然科学に関する幅広い知識とともに、生物学分野の専門基礎知識、研究遂行能力、プレゼンテーション能力等を厳正に審査し、合格と認められた者に、修士（理学）の学位を授与します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

素粒子宇宙物理学専攻

自然を貫く物理法則を理解しようとする強い意欲や物理的思考能力、自然科学に対する幅広い知識とともに、素粒子物理学、宇宙物理学あるいは宇宙地球系物理学の各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力ならびに研究発信力を涵養するため、以下の教育課程を提供します。さらに、研究指導や学生の修得度を証するために修士学位論文の提出を課します。

(1)

講義では、専攻を超えて自然科学の幅広い知識を提供する理学研究科共通科目であるA類科目、素粒子物理学、宇宙物理学あるいは宇宙地球系物理学における各分野の専門基礎を教授するB類科目、さらに研究室単位でセミナーや演習を行うC類科目を開講します。これらを受講することで、学生の幅広い専門知識と思考能力を醸成します。

(2)

本専攻の教員が担当する講義に加えて、本専攻でカバーしていない研究分野に従事する講師を学外から招待する集中講義を実施します。

(3)

所属する研究室において最前線の研究活動に携わる機会を設け、学生の基礎学力と研究遂行能力を養成します。

(4)

日本人や外国人留学生が受講できる英語での講義や研究室セミナーを開講します。

(5)

各科目の学習成果は、定期試験、レポート、セミナー発表、演習・実験成果など、シラバスで定める方法により評価します。

(6)

修士学位論文の指導を通じて、ディプロマポリシーに示した資質・能力が身についたことを確認します。

物質理学専攻（物理系）

自然を貫く物理法則を理解しようとする強い意欲や物理的思考能力、自然科学に対する幅広い知識とともに、物性物理学や生物物理学の各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力ならびに研究発信力を涵養するため、以下の教育課程を提供します。さらに、研究指導や学生の修得度を証するために修士学位論文の提出を課します。

(1)

講義では、専攻を超えて自然科学の幅広い知識を提供する理学研究科共通科目であるA類科目、物性物理学や生物物理学における各分野の専門基礎を教授するB類科目、さらに研究室単位でセミナーや演習を行うC類科目を開講します。これらを受講することで、学生の幅広い専門知識と思考能力を醸成します。

(2)

本専攻の教員が担当する講義に加えて、本専攻でカバーしていない研究分野に従事する講師を学外から招待する集中講義を実施します。

(3)

所属する研究室において最前線の研究活動に携わる機会を設け、学生の基礎学力と研究遂行能力を養成します。

(4)

日本人や外国人留学生が受講できる英語での講義や研究室セミナーを開講します。

(5)

各科目の学習成果は、定期試験、レポート、セミナー発表、演習・実験成果など、シラバスで定める方法により評価します。

(6)

修士学位論文の指導を通じて、ディプロマポリシーに示した資質・能力が身についたことを確認します。

物質理学専攻（化学系）

物質や自然の理を解き明かそうとする知的好奇心と、自由な発想と柔軟な思考力の上で新物質と新物性を開拓し、物性や自然の理を解明することのできる専門性と独創性を涵養します。具体的には、自然科学に対する幅広い知識とともに、化学の各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力ならびに研究発信力を育てる教育課程を提供します。物質理学専攻（化学系）独自の専門性の特長を活かした科目編成により、専攻（専門性）をまたいで開講される講義や、外国語での講義を実施します。研究指導や学生の修得度を証するために、修士学位論文の提出を課します。

(1)

講義には、物質理学専攻（化学系）独自の専門性を磨く基礎科目だけではなく、専攻を超えて自然科学の幅広い知識を提供する理学研究科共通科目であるA類科目、物質理学専攻（化学系）のより発展した各分野の専門基礎を学ぶB類科目、さらに物質理学専攻（化学系）に属する研究室において開講されるセミナーや実験研究、理論研究等のC類科目を配置します。

(2)

物質理学専攻（化学系）の教員が担当する上記（1）の講義に加えて、世界最先端の研究を行っている講師、物質理学専攻（化学系）では網羅できない分野の講師等を学外から招待し開講する集中講義も開講します。

(3)

日本人や外国人留学生が受講できる英語での講義や研究室セミナーを開講します。

(4)

各科目の学習成果は、定期試験、レポート、セミナー発表、演習・実験成果など、シラバスで定める方法により評価します。

(5)

修士学位論文の指導を通じて、ディプロマポリシーに示した資質・能力が身についたことを確認します。

生命理学専攻

生命現象の原理を解き明かそうとする知的好奇心に満ち溢れ、自由な発想と柔軟な思考の上に、高度の専門性と独創性を備えた人を育てることを基本方針としています。特に、基礎知識の充実、深い思考力の涵養、広い視野の育成を主な教育目標におき、生命理学の特長に基づく教育実践と研究指導を適切に行います。具体的には、自然科学に対する幅広い知識とともに、生命科学の各専門分野における専門基礎知識、研究遂行能力ならびに研究発信力を涵養するため、以下の教育課程を提供します。さらに、研究指導や学生の修得度を証するために修士学位論文の提出を課します。

(1)

講義では、専攻を超えて自然科学の幅広い知識を提供する理学研究科共通科目であるA類科目、生命科学における各分野の専門基礎を教授するB類科目、さらに研究室単位でセミナーや演習を行うC類科目を開講します。

(2)

専攻の教員が担当する講義に加えて、世界最先端の研究を行っている講師を学外から招待する集中講義も含めて編成します。

(3)

専門分野の特長を活かした科目編成を実施します。

(4)

各科目の学習成果は、定期試験、レポート、セミナー発表、演習・実験成果など、シラバスで定める方法により評価します。

(5)

修士学位論文の指導を通じて、ディプロマポリシーに示した資質・能力が身についたことを確認します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

医学系研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、修了資格を満たした者に、課程の修了を認定し、学位を授与します。

「科学的論理性と倫理性・人間性に富み、国際的視野を持ち、豊かな想像力と使命感を持って保健学研究および保健医療を推進する」
「保健学における専門性と医療管理能力を備え、多職種と連携して、科学的に探究できる」

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

原則として2年以上在学し、所定の授業科目を30単位以上を修得し、主論文を提出して最終試験に合格する必要があります。教育目標と基準に沿った資質・能力を満たした者に修了を認め、修士の学位を授けます。科学的論理性と倫理性・人間性に富み、豊かな想像力と使命感を持って保健学研究および高度の保健医療を推進できることを要件とします。

(3) 修士学位論文の審査基準

論文又は特定の課題についての研究の成果の内容を中心として学識及び研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力について、本研究科等の複数の教員から構成される学位審査委員会により客観的かつ厳正に審査します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）※R5入学以降

医学系研究科(保健学領域)は、「科学的論理性と倫理性・人間性に富み、国際的視野をもち、豊かな想像力と使命感を持って保健学研究および保健医療を推進する人を育てる」ことを博士前期課程の大学院教育の基本方針としています。全学共通の教育目的と学位に照らして設定した「科学的探究心」、「医療管理能力」、「多職種連携」、「専門性と国際的視野」を教育目標におき、次の方針に沿って教育課程を編集し、医学系研究科(保健学領域)の特徴に基づく教育実践と研究指導を行います。

(1)

共通科目である「保健医療技術概論」、「Research Skills」などにより、医療管理能力や専門性と国際的視野などを育成します。

(2)

専門分野に対応した専門科目に加え、先端融合領域を高めるために、 他専攻・他研究科の専門科目も履修できるようにし、科学的論理性や探究心を育てます。

(3)入学後も就労を継続する社会人のために、平日夜間、土曜日にも講義を開講します。

(4)

保健学研究を推進する基盤として、様々な領域の研究手法を習得できる「基礎医科学実習」を共通科目として開講します。

(5)

国際的視野を養うために、保健学領域で国内および海外で先端的に研究をしている人を招いた「保健学セミナー」を開講します。

(6)

多職種連携によるチーム医療推進を視野にいれた、本学独自の「トータルヘルスプランナー（THP）養成コース」など、高度専門職育成プログラムを提供します。

(7)

国際的視野を培うために海外での研修や研究交流会（韓国延世大学との学術交流会）を実施、推奨します。

学習成果の評価の方針

(1)

課題レポート、成果発表、課題への理解度・達成状況など、各授業においてシラバスで定める方法により、単位認定を行います。

(2)

「修士論文」の指導および修士論文発表会を通じて、DPで掲げた資質・能力を備えられたことを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

医学系研究科(保健学領域)の博士前期課程では、未来の「勇気ある知識人」を目指す人、 保健学領域における研究を推進する人を求めます。また研究意欲のある実務経験を有する社会人も求めます。保健学領域に関する専門的学力、それを活用・発展する能力、倫理性、国際的視野にたつ研究意欲を適正に評価して、選抜する入試を実施します。入学者には次のような資質を有することを期待します。（1）人間に対する共感と深い洞察力を持つ。（2）知的好奇心旺盛で科学的探究心に富んでいる。（3）健康問題の解決に向けて、多面的アプローチする意欲を持つ。（4）協調性があり、国際的に活躍する意欲がある。（5）新たな分野を開拓する気概を持つ。

(2) 選抜の基本方針

一般選抜では、大学を卒業（見込み）した者などを対象とします。社会人特別選抜では、一般選抜に該当する者に加え、医療・保健等において1年または2年以上の専門的な実務経験を有し、入学後もその身分を継続する者を対象とします。入学志願票・志願理由書などの提出された書類により、保健学領域に関する研究意欲やそれを発展する能力を評価します。また英語（全専攻）による学力試験と面接・口述試験において、科学英語の基礎的読解力、保健学領域における専門的な学力および倫理性など入学者に期待する資質を評価し、これらを総合的に判断します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

工学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、修了資格を満たした者に、修了を認定し、学位を授与します。

工学研究科博士前期課程の学位は、工学の専門領域の専門性と応用力を身につけるとともに、幅広く国際的な視野と総合力・俯瞰力を有し、実践的な研究遂行能力と問題発掘・解決能力をもって、次世代の「工学・技術」の持続的発展に寄与できる力を備えていることを証します。

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

原則として2年以上在学し、各専攻の教育課程に沿って合計30単位以上を修得し、修士学位論文の審査および最終試験に合格することが必要です。

(3) 修士学位論文の審査基準

修士論文には、当該分野における学術的価値を有し、当該分野に関する学術研究に貢献することが求められます。
修士学位論文の内容について、工学領域の専門知識、研究能力等とともに厳正に審査します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

教育課程の編成及び教育・学修方法の方針

(1)

「Late specialization」の特徴を活かしつつ、基礎科目、専門科目、他専攻等科目（他研究科科目を含む）、総合工学科目を適切に配置します。
また、他専攻等科目の履修を必修とすることで分野を横断した教育を行います。

(2)

専門科目に加え基礎科目を設けることで、講義、セミナー、実験・演習等、多様な授業形態のもと充実した基礎教育の上に応用力を養成します。

(3)

創造力・総合力・俯瞰力を培うために、「総合工学科目」を設け、研究インターンシップなどを各専攻に共通な科目として配置し、創造性・国際性に磨きをかける教育プログラムや、工学関連センター等と連携した最先端教育として分野横断教育プログラムを提供します。

(4)

研究指導は、修士論文の作成に関わる学生と指導教員との密接な討論を通じて個別指導を行います。学生が、研究指導を通じて、セミナー、講義等の知識を集大成し、自律的な研究者としての能力を修得できる体制とします。

(5)

複数指導教員制を採用します。

学修成果の評価の方針

レポート、筆記試験、口頭発表など、各授業においてシラバスで定める方法により、単位認定を行うとともに、修士論文の指導を通じて、修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）で掲げる能力が身についたことを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

高度な専門力や総合力の修得に必要な基礎学力をもち、最先端の工学を探究・実践する意欲のある人を求めます。

(2) 選抜の基本方針

入学者受入れの方針にしたがって、各専攻において、筆記試験、口頭試問、提出書類等により、語学力を含む基礎学力、専門知識に加え、工学への探究心と意欲の審査を行い、総合的に評価し、選抜します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

生命農学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、卒業資格を満たした者に、修了を認定し、学位を授与します。

「生命農学に関する最先端の知識・技術、幅広い素養、高い専門性を身につける」
「論理的思考力と創造性及び科学的探究心をもって、食・環境・健康の質的向上や生物関連産業の発展に貢献する」

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

原則として2年以上在学し、生命農学研究の基盤および学際的な素養や科学的倫理観を養う科目群、各専攻の基盤となる科目群、研究分野に関連する演習及び修士論文研究の単位（計30単位）を修得し、修士論文の審査に合格した者に対して修士の学位を授けます。

(3) 修士学位論文の審査基準

修士学位審査会において、生命農学に関する最先端の知識・技術、幅広い素養、高い専門性、論理的思考力と創造性並びに科学的探究心を身に付けているかを総合的に判定し、合格と認められた者に、修士（農学）の学位を授与します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

生命農学研究科は、｢生命農学に関する最先端の知識・技術、幅広い素養、高い専門性を身につけ、論理的思考力と創造性及び科学的探究心をもち、食・環境・健康の質的向上や生物関連産業の発展に貢献する人材の育成｣を大学院博士課程前期課程教育の基本方針として、以下の教育プログラムを実施しています。

(1)

研究科共通科目「生命農学本論」および「研究リテラシー」を履修して、学問的、社会的および国際的観点から生命農学を俯瞰するとともに、研究を遂行する上で必要となる基礎的能力を習得します。

(2)

特論や基盤実験実習科目を履修して、専門知識と関連技術を習得します。

(3)

国内・海外実地研修などを通じて、専門性と国際性をもち、リーダーシップを発揮できる人材を育成します。

(4)

各研究分野に対応した 演習および修士論文研究を行うことで、多様な知識・技術を修得し、課題を解決する能力を養成します。

これらの知識、技術、能力について、レポート、筆記試験、口頭発表など、各授業においてシラバスで定める方法により単位認定を行います。さらに、修士論文研究の指導を通じて、ディプロマ・ポリシーで掲げた能力が身についたことを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

生命農学を探究するために必要な学力を有し、高い専門性を持った指導者や技術者として、知識と能力を社会に役立てようという志をもつ国内外の人材を求めています。

(2) 選抜の基本方針

「生命農学関連専門科目の知識・理解力と論理的思考力・応用力」を学力検査によって、「英語能力」を外部試験成績によって評価します。また、「志望する研究分野に対する明瞭な志向と勉学の熱意」および「その分野に関連する基本的な知識と理解力」を面接・口述試験によって評価し、入学者を選抜します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

国際社会・各国政府・地域社会・市民が直面する多様な開発課題を社会科学の理論と手法を用いて学際的かつ実証的に分析し、政策立案とその実施過程に貢献できる人材（「グローバル企業人材育成特別課程」については、日本企業の海外事業展開を担うことを通じ、国際協力に貢献する人材）を養成します。

①

所定の単位を修得し、国際開発協力に関わる基礎的な知識と、特定の研究課題に関する一定の専門的知識を身につけている。

②

国際的な議論の枠組をおさえて実証的なデータを提示し、国内外の他者に対してわかりやすく説明することができる。

③

将来、グローバルまたはローカルな社会の課題に対し、解決のための方策を考える資質を修得している。

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

博士前期課程に原則として2年（「グローバル企業人材育成特別課程」は1年）以上在学し、研究科が指定する履修方法に従って30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び試験に合格することです。

(3) 修士学位論文の審査基準

修士学位論文は、国際開発学領域の専門知識、先行研究の整理度合、問題設定と結論の論理的整合性、結論を導き出す根拠資料の提示、オリジナリティの度合、概念の表現と定義の正確性、学術論文スタイルの踏襲等を基準として審査されます。また、学位口述試験を実施して、学生が修士学位論文の内容についての質問に論理的に回答し、その内容を説得力をもって説明できるかどうかを審査します。審査の結果は研究科教授会に報告され、教授会の議を経て合否が決定されます。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

①

国際開発・国際協力に関わる諸専門分野（経済学、政治学、教育学、社会学、法学等）の教員を擁し、国際社会・各国政府・市民が直面する現実世界の諸課題について、多面的・複合的に分析するためのカリキュラムを提供します。「国際開発学」および「日本の開発経験」を研究科共通科目として履修してもらい、国際開発学の体系的な枠組みと、戦後日本がたどった開発の軌跡について学んでもらいます。また、データの収集や処理方法についての講義群および国際開発協力に携わる実務家による講義群を設け、実証的なデータの扱い方や開発協力の実践について学ぶ機会も設けています。さらに、①経済開発政策・マネジメント、②平和とガバナンス、③包摂的な社会と国家、④教育と人材開発、⑤貧困と社会政策という5つの分野について、高度専門職人材として最低限必要な理論を身につけられる学位プログラムを提供します。

②

国内外での実地研修を通じ、学生が現実社会の課題について実地で学習したり、インターンシップを通じて実務能力を身につける機会を提供します。

③

すべての授業を英語で提供し、日本人学生と留学生等、多様なバックグラウンドをもつ学生が、グローバルまたはローカルな現実社会の課題について共に学び、議論を闘わせる環境を提供します。

④

指導教員による演習を履修することを通じ、特定の研究課題に関する国際的な議論の流れ、方法論、分析方法に関わる指導を受け、導き出された結論を論理的に一貫性のある構成で修士論文としてまとめる能力を身につけます。

学修成果の評価の方針

• 研究科共通科目、5 つの各プログラム専門科目並びに（学生の希望により受講する）他研究科提供科目の講義及び演習の受講を通して、専門知識、理解力、資料分析能力を培っている。
• 海外実地研修、国内実地研修及び各種インターンシップの機会を通じ、国際社会や地域社会が直面する多様な開発課題に対する関心を高め、問題解決への意欲や技能を形成している。
• 多国籍の学生同士で講義や演習におけるプレゼンテーション、ディスカッション等のインターアクションを行うことで、異文化への深い理解と学術的な思考の表現方法を身につけている。
• 演習及び指導教員による個別指導を通じ、高度な専門性と研究倫理を備えた修士論文を完成する力を有している。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

①

英語力及び専門分野の基礎知識と論理的思考能力を有し、国際社会・各国政府・市民が直面する諸課題について幅広い関心をもち、特定の課題に対し、社会科学の手法を用いて多角的視点から学ぶ意欲をもつ人

②

それぞれの国や地域の実情を踏まえ、各国の国づくりや地域づくりに貢献する意欲をもつ人

③

世界各国の政府・大学、国際機関、企業、NGO、市民とのネットワークに参加し、持続可能な開発と公正な社会の実現をともに実現する意欲をもつ人

(2) 選抜の基本方針

博士前期課程では、入学者受入れの方針にあげた3項目を充足する人材を受入れます。3項目を充足するための基礎要件である英語力及び専門分野の基礎知識と論理的思考能力を測る目的で、書類審査と口述試験を実施します。書類審査で一定の水準を満たす志願者を対象に、口述試験において、学部で勉強した内容や博士前期課程入学後の研究計画さらに将来のキャリア計画等について質疑応答を行います。書類審査及び口述試験の結果を総合的に判断して、入学者の選抜を行います。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

多元数理科学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、卒業資格を満たした者に、修了を認定し、学位を授与します。

「体系的かつ論理的な思考力と幅広い視野を身につける」
「確かな数理科学的能力と知識を基礎に、数理科学を探究する」

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

原則として2年以上在学し、講義（12単位以上、ただしG30は10単位以上）と少人数クラス（20単位）の履修および修士論文の提出によって、上記の能力に関する修了資格を満たしたと認められる者に、修了を認定し、修士の学位を授けます。

(3) 修士学位論文の審査基準

複数の教員による論文審査の結果と修士論文発表会での発表によって、数理科学的能力と知識、体系的・論理的な思考力および表現力を厳正に審査します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

多元数理科学研究科は、体系的かつ論理的な思考力と幅広い視野を身につけ、確かな数理科学的能力と知識を基礎に、数理科学を探究し課題を解決する能力を持った人を育てるために、次の方針にそって教育課程を編成し、数理科学の特長に基づく教育実践と研究指導を適切に行います。研究指導および自主学習・研究の成果として、修士学位論文の提出を求めます。

(1)

基盤となる分野の概論科目を配置し、専門的な数学を体系的に学べる科目編成をします。

(2)

専門性の高い講義群を配置することによって、基盤科目の学習を通じて身につけた知識を応用・展開する方法が学べる科目編成をします。

(3)

少人数の講究型授業を実施し、思考力・コミュニケーション能力・主体性の育成に努めます。

(4)

オムニバス講義、保険・年金数理等の応用的講義を配置して、幅広い視野、および高度な数理科学的能力の育成に努めます。

学習成果について、レポート、筆記試験、口頭発表など、各授業においてシラバスで定める方法により評価し、単位認定をおこなうとともに、「修士論文」の指導を通じて、DPで掲げた能力が身についたことを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

多元数理科学研究科は、確かな基礎学力の上に立ち、主体的に数理科学を探究しようとする意欲ある人を国内外に求めます。

(2) 選抜の基本方針

筆記試験、学習研究計画書等によって基礎学力および数理科学探究への意欲や主体性を適正に評価して選抜する入試を実施します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

環境学研究科博士前期課程は、以下に示す資質・能力等を備え、卒業資格を満たした者に、修了を認定し、学位を授与します。

• 環境学の基礎に裏打ちされた思考力で環境問題に果敢に取り組む
• 自らの専門領域に閉じない柔軟な英知を備える
• 文理にまたがる幅広い学問分野を自由に咀嚼する能力を備える
• 人類社会の中での自らの役割を見出すことができ、国際的に活躍することができる

特に、各専攻では、上記に加え、以下の能力を持った人材を育成します。

地球環境科学専攻

確かな基礎の習得に裏打ちされた、地球の環境に関する科学的知見を活かして、社会に貢献できる能力を備えた人材。

都市環境学専攻

人間活動の場である建築、都市あるいは地域における人工環境と自然環境・人間環境の新たな関係を自ら創出する能力を備えた人材。

社会環境学専攻

価値規範の妥当性と科学的客観性を備えた政策評価・提言に資する能力、あるいは国内外の社会環境政策に関わる様々な分野の要求に応えることのできる能力を備えた人材。

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

原則として2年以上在学し、専攻および取得する学位の種類ごとの履修基準に従って、学際的な学修のために開講されている体系理解科目を含み、合計30単位以上を修得し、専攻分野について研究指導等を受けて修士論文の審査に合格した者に修士の学位を授与します。
環境学を構成する理学、工学、人文・社会科学の視点を有した学際的分野に比重を置いた単位取得をした場合に、修士（環境学）を授与します。また環境学の枠組みを支える学術分野の専門分野に重点を置いた単位取得をした場合には、専門分野に応じた修士の学位を授与します。

(3) 修士学位論文の審査基準

学位審査にあたっては、教授会の下に各論文ごとに審査委員会を組織するとともに各専攻・系において論文審査会を開催して申請者の当該分野の研究能力とその基礎となる学識を厳正に審査します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

環境学研究科博士前期課程は、①環境学の基礎に裏打ちされた思考力で環境問題に果敢に取り組む能力、②自らの専門領域に閉じない柔軟知、③文理にまたがる幅広い学問分野を自由に咀嚼する能力、④次世代の新しい学術分野を創造する能力を身につけるための教育課程を編成しています。
これら①～④の能力を身につけるための教育課程は、環境学の諸分野を広く学ぶための「体系理解科目」、環境学を構成する諸要素を深く専門的に学ぶための「分野科目（Ⅰ類・Ⅱ類・Ⅲ類）」、学位取得のための研究指導により構成されています。

• 「体系理解科目」は、博士前期課程の選択必修科目であり、研究科の異なる分野・領域をつなぐ二つの概念「持続性学」と「安全・安心学」を中心とした内容から構成されています。
• 「分野科目」は、専門分野の講義科目（Ⅰ類）、セミナー科目（Ⅱ類）、実習科目（Ⅲ類）から構成されています。
• 一定の範囲内で、他研究科等で取得した単位も修了単位として認めています。
• 各科目では、筆記試験・レポート・口頭発表などシラバスで定める方法により単位認定するとともに、修士論文の指導を通じて、ディプローマポリシーで掲げた能力が身についたことを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

専門分野の深化、横断的な思考力の獲得、環境問題の解決と新たな学問分野の開拓に強い意欲を持ち、確かな基礎学力を持つ人を、広く日本全国および国外から受け入れます。社会人も歓迎します。

(2) 選抜の基本方針

専門分野および英語の基礎学力、専門知識の応用力、横断的思考力、勉学意欲などを評価する試験を行います。留学生や社会人向けの選抜も行います。筆記試験、口述試験および面接によって選抜を行います。筆記試験においては主に受験生の基礎学力を評価し、口述試験においては主に学生の意欲を評価します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

創薬科学研究科博士前期課程では、「多分野融合教育による次世代を先導する創薬基盤研究者」の養成を目指した教育により、以下の基準に沿った資質・能力等を備え、修了資格を満たした者に課程の修了を認定し学位を授与します。

創薬科学研究科博士前期課程の学位は、創薬科学や研究倫理に関する基礎的知識（基盤力）を有し、多分野の研究内容を理解するとともに最先端の専門知識(実践的融合力)と国際的水準で研究を推進し得る実験技術（高度な専門力）とを身につけ、次世代創薬を推進するに足る研究遂行能力を獲得した人材であることを証します。

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

原則として2年以上在学し、研究科基礎科目・専門科目の中から30単位以上取得し、目標とする研究遂行能力を獲得した学生に対して、学位論文審査の後、修士（創薬科学）を授与します。

(3) 修士学位論文の審査基準

学位審査申請は、主指導教員による承認の後、学位論文を提出して審査を受けます。その後口頭発表による全教員参加による修士論文発表会（審査会）を実施し、試問を受けます。創薬科学関連の専門知識、研究能力、発表能力を厳正に評価して合格と認めた者に修士（創薬科学）を授与します。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

創薬科学研究科は「多分野に跨る学術基盤を融合した高い研究開発能力を備え、広い視点から次世代創薬を先導する人を育てる」ことを大学院教育の基本方針としています。
したがって、全学共通の教育目的と学位に照らして設定した『創薬科学研究者としての基盤力』、『実践的融合力』、『高度な専門力』を教育目標におき、創薬科学の特長に基づく教育と研究指導を適切に行います。創薬科学研究科の教育理念・教育目標を実現するため、理学・工学・農学・薬学の学術分野を融合した特長ある多分野融合型教育課程を編成し、学内外から幅広い間口で受け入れた学生に対して理・工・農学に関わる基盤分野と、医薬品とその生体・生命との関わりをバランスよく教育する融合型の創薬科学教育を実施します。

(1)

体系的な基礎導入科目としての「基盤創薬学概論、基盤薬理・薬剤学」により、創薬研究に必須の薬学の基本的知識を充実させます。

(2)

専門を異にする学生を対象とした多分野実践教育としての｢多分野融合実践演習」及び「多分野融合実践実習」により、多分野の研究内容を理解できる研究基盤を習得させます。

(3)

専門領域に特徴的な講義としての「先端薬科学特論、創薬倫理特論」により、創薬科学研究者として必要な最先端の知識・技術並びに研究者としての倫理を習得させます。

(4)

専門科目として同一の講座の複数の教員による「先端融合講義」を実施し、専門性を深化させる先端的な内容を教授します。

(5)

教員の相互連携のもとに、異なる講座に属する教員による「広域融合講義」を実施し、創薬基盤研究に関わる特徴的な技術や専門知識について教授します。

(6)

多分野から参画する教員が担当する基盤的な創薬科学専門教育「創薬セミナー」及び「創薬実験」により、基礎力を涵養し国際的水準で研究を推進し情報発信する能力を養います。

(7)

創薬実験を通じて行った専門分野の実験結果に基づいて、修士（創薬科学）の学位にふさわしい質・量ともに十分なレベルの修士論文を作成させます。

これらの独自性の高いカリキュラムにより、多分野融合型の創薬教育・研究を推進する環境を創り、従来型の大学院教育では得られない幅広い視野と独創的発想力を修得した創薬基盤研究者の養成を目指します。

これらのカリキュラムによる学習成果の達成度は、授業における討議やレポート、定期的な実験結果の発表などによりシラバスに書かれた内容に沿って評価し単位認定します。さらに修士論文の指導・審査を通じて、ディプロマポリシーに挙げた能力を綿密に評価します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

近年の創薬科学研究においては、理・工・農・医・薬など様々な分野との融合が急速に進み、多くの課題の解決には、複数分野に跨がる融合的発想に基づく新しい研究開発が強く求められています。創薬科学研究科は名古屋大学の研究教育の活力である自由闊達さを継承しながら、教育理念として「多分野融合教育による次世代を先導する創薬基盤研究者」の養成を目指します。そこで、本専攻では、上記分野に関する基礎的な知識と技術を身につけたうえで、複数分野に跨がる融合的発想に基づく専門的技術と理論を駆使して、創薬科学の様々な問題を解決することを目指す、創造力にあふれる人を求めます。

(2) 選抜の基本方針

本研究科では、「有機化学」「生命科学（生化学・分子生物学・分子構造学）」のいずれかの科目に関する基礎学力と、科学英語の基礎的読解力に関して、筆記及び口述試験を行い、志望する研究分野に対する明瞭な志向と勉学の熱意とともに評価し、入学者を選抜します。

修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

(1) 育成する人材像（教育目標）

医学系研究科修士課程は、科学的論理性と倫理性・人間性に富み、豊かな想像力・独創性と使命感を持って医学研究および医療を推進する人を育てます。

以下に示す資質・能力等を備え、修了資格を満たした者に、課程の修了を認定し、学位を授与します。

医科学コース

「医科学分野の研究者・専門家として、医学と関連諸科学の専門知識を兼ね備え、次世代の医科学研究を担うことができる」 　　　　　　

公衆衛生コース

「公衆衛生の専門家や、包括的リスク管理・リスク評価のできる専門家として、国内外のパブリックヘルスの課題について、科学的に調査・分析し、科学的根拠に基づいて施策を立案し遂行できる」 　　　　　　

医療行政コース

「アジア諸国の医療行政官として、リーダーシップを備え、医療行政政策を立案し遂行できる」

(2) 卒業、修了判定時に課している基準（必要要件）

原則として2年以上在学し、医学系統講義、医学基礎実習、医科学講義、および医科学セミナー・医科学実験研究等について所定の30単位以上を修得した者に対して、このような資質や能力が育成されたものと総合的に判断し、修士の学位を授けます。

(3) 修士学位論文の審査基準

修士論文の審査では、以下の項目について総合的に評価します。(1)学位申請者が主体的に取り組んだ研究成果であること。(2)目的・方法・結果・考察等が明瞭的確に記述されていること。(3)学位申請論文が学術的意義・新規性等を有していること。(4)学位申請者が当該分野において幅広い専門的知識、倫理性等を有していること。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

医学系研究科は、「科学的論理性と倫理性・人間性に富み、豊かな創造力・独創力と使命感をもって医学研究および医療を推進する人を育てる」ことを大学院教育の基本方針としています。
修士課程では、医学の基礎と応用を体系的に教育することで、医学や医療の分野で高い学識をもって活躍できる人材を育成します。その実現のため、下記の施策を実施しています。

医科学専攻・修士課程の教育プログラム

医学以外の専門分野を学んできた学生に対して、3つのコースを置き、広く医学リテラシーの修得を目指した教育を行うとともに、それぞれのコースに適した医学の基礎知識および応用法を体系的かつ集中的に教育します。

(1)

医科学コースでは、医学と関連諸科学の専門知識を兼ね備えた、次世代の医科学研究を担う人材を養成するため、体系的な医学教育を行うとともに医科学研究のトレーニングを行います。また、各専門分野ごとにセミナーおよび実験研究を履修し、医科学分野の研究者・専門家となるための研究指導を行います。

(2)

公衆衛生コースでは、国内外のパブリックヘルスの課題について、科学的に調査･分析し、科学的根拠に基づいて施策を立案し遂行できる公衆衛生の専門家や、包括的リスク管理・リスク評価のできる専門家を養成するため、公衆衛生の基礎知識とデータ解析の修得を目指した教育を行います。また、各専門分野ごとにセミナーおよび実験研究を履修し、公衆衛生分野の研究者・専門家となるための研究指導を行います。

(3)

医療行政コースでは、アジア諸国の若手医療行政官等に対して、将来、医療行政政策を立案し遂行できるナショナルリーダーを養成するため、社会医学を中心とした多様な国際的医療行政手法の習得を目指した教育を行います。このために、公衆衛生領域の基礎科目、医療サービスの理論と事例、研究手法の習得と論文作成についての指導を行います。

以上各コースプログラムを履修することにより、総合的に基本方針に示される人材像の研究者・専門家を養成します。

学習成果の評価の方針

・

レポート、口頭発表など、各授業においてシラバスで定める方法により、単位認定をおこなうとともに、「修士論文」の指導を通じて、DPで掲げた能力が身についたことを確認します。

入学者受入れ・選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1) 入学者受入れの方針

豊かな人間性、高い倫理性、科学的論理性を備え、創造力に富む医学研究者・高度専門技術者へと成長するために必要な能力と資質を備えた学生を求めています。そのために、十分な基礎学力のみならず、知的好奇心や科学的探究心をもって新たな分野を開拓するような意欲を持ち、物事を多面的に捉え深い洞察力を持って発展させることができる思考力を有した入学者を選抜します。

(2) 選抜の基本方針

⼗分な基礎学⼒を持ち、将来医学研究者・⾼度専⾨技術者として活躍する意欲と能⼒、資質を備えた⼈物を選抜します。学⼒試験と提出書類により、医学・⽣命科学に関連した英語の読解能⼒及び研究者として必要な基礎学⼒や語学⼒を総合的に評価します。また、学⼒試験、提出書類、⾯接審査により、基礎学⼒のみならず、知的好奇⼼や科学的探究⼼をもって新たな分野を開拓するような意欲や、物事を多⾯的に捉え深い洞察⼒を持って研究を発展させることができる思考⼒を評価します。